1990(平成2)年 経営・事業 首都圏など各地に社員寮や社宅を建設 福利厚生充実の一環として京王線聖蹟桜ヶ丘駅から徒歩5分のところに18戸の聖蹟桜ヶ丘社員寮を建設し、1990(平成2)年に完成した。同年には名古屋支店の老朽化した社宅の建て替えを行い、千種区の住宅街に… 詳しい情報を見る 経営・事業 首都圏など各地に社員寮や社宅を建設 1990(平成2)年 福利厚生充実の一環として京王線聖蹟桜ヶ丘駅から徒歩5分のところに18戸の聖蹟桜ヶ丘社員寮を建設し、1990(平成2)年に完成した。同年には名古屋支店の老朽化した社宅の建て替えを行い、千種区の住宅街に木造2階建ての社宅2戸が完成した。これに続いて1991(平成3)年には京王堀之内駅から徒歩3分のところに堀之内社員寮22戸、1992(平成4)年に津田沼社員寮19戸、1993(平成5)年には浦和社宅3戸が完成した。 福利厚生写真
経営・事業 首都圏など各地に社員寮や社宅を建設 1990(平成2)年 福利厚生充実の一環として京王線聖蹟桜ヶ丘駅から徒歩5分のところに18戸の聖蹟桜ヶ丘社員寮を建設し、1990(平成2)年に完成した。同年には名古屋支店の老朽化した社宅の建て替えを行い、千種区の住宅街に木造2階建ての社宅2戸が完成した。これに続いて1991(平成3)年には京王堀之内駅から徒歩3分のところに堀之内社員寮22戸、1992(平成4)年に津田沼社員寮19戸、1993(平成5)年には浦和社宅3戸が完成した。 福利厚生写真
1991(平成3)年4月 経営・事業 TV番組のスポンサーとなり自社CMを放映 1991(平成3)年の組織拡充に伴い、広報室が新設された。同年4月から半年間にわたってテレビ番組「ニュースコール」(TBS)と「ANNニュースフレッシュ」(テレビ朝日)のスポンサーとなったことから、… 詳しい情報を見る 経営・事業 TV番組のスポンサーとなり自社CMを放映 1991(平成3)年4月 1991(平成3)年の組織拡充に伴い、広報室が新設された。同年4月から半年間にわたってテレビ番組「ニュースコール」(TBS)と「ANNニュースフレッシュ」(テレビ朝日)のスポンサーとなったことから、「人にやさしいコンピュータシステム」をめざす企業であることを訴求する自社CMを制作し、放映された。このCMでは俳優の渡辺篤史さんの声により「コンピュータをあたたかく感じたとき コンピュータは仲間になる 人にやさしいシステムをめざす コンピュータの日本事務器」というナレーションが朝のお茶の間に流れた。 ブランド営業写真動画
経営・事業 TV番組のスポンサーとなり自社CMを放映 1991(平成3)年4月 1991(平成3)年の組織拡充に伴い、広報室が新設された。同年4月から半年間にわたってテレビ番組「ニュースコール」(TBS)と「ANNニュースフレッシュ」(テレビ朝日)のスポンサーとなったことから、「人にやさしいコンピュータシステム」をめざす企業であることを訴求する自社CMを制作し、放映された。このCMでは俳優の渡辺篤史さんの声により「コンピュータをあたたかく感じたとき コンピュータは仲間になる 人にやさしいシステムをめざす コンピュータの日本事務器」というナレーションが朝のお茶の間に流れた。 ブランド営業写真動画
1992(平成4)年4月 経営・事業 日本事務器健康保険組合が発足 厚生大臣の認可を受けて日本事務器健康保険組合が発足した。健康保険に関する業務のほかに、従業員への保健事業として以下の業務を始めた。 ・機関誌「健保だより」「すこやかファミリー」や「ほけ… 詳しい情報を見る 経営・事業 日本事務器健康保険組合が発足 1992(平成4)年4月 厚生大臣の認可を受けて日本事務器健康保険組合が発足した。健康保険に関する業務のほかに、従業員への保健事業として以下の業務を始めた。 ・機関誌「健保だより」「すこやかファミリー」や「ほけん壁新聞」「レクリェーション案内」などによる保健指導。 ・人間ドックや各種健診検査、講習会などによる疾病予防活動。 ・体育奨励のためボーリング、サッカー、軟式野球、スキー大会への補助。 ・契約保養施設を利用する際の補助。 福利厚生写真
経営・事業 日本事務器健康保険組合が発足 1992(平成4)年4月 厚生大臣の認可を受けて日本事務器健康保険組合が発足した。健康保険に関する業務のほかに、従業員への保健事業として以下の業務を始めた。 ・機関誌「健保だより」「すこやかファミリー」や「ほけん壁新聞」「レクリェーション案内」などによる保健指導。 ・人間ドックや各種健診検査、講習会などによる疾病予防活動。 ・体育奨励のためボーリング、サッカー、軟式野球、スキー大会への補助。 ・契約保養施設を利用する際の補助。 福利厚生写真
1993(平成5)年 製品・商品 オフィスサーバ「システム7200シリーズ」を発売 日本電気からオープンシステム対応のオフィスサーバ「システム7200シリーズ」が発売された。従来のオフィスプロセッサで実績を持つ基幹業務ソフトを扱い、データベース機能も有するなどネットワーク環境構築に… 詳しい情報を見る 製品・商品 オフィスサーバ「システム7200シリーズ」を発売 1993(平成5)年 日本電気からオープンシステム対応のオフィスサーバ「システム7200シリーズ」が発売された。従来のオフィスプロセッサで実績を持つ基幹業務ソフトを扱い、データベース機能も有するなどネットワーク環境構築に必要な機能を備えていた。翌1994(平成6)年にはインテル社製プロセッサとWindowsNTで構成されたPCサーバ「Express5800」シリーズが登場。パソコン端末でクライアント・サーバシステムを経済的に立ち上げることができる、イントラネット構築のニーズに応える新シリーズであった。 営業写真商品
製品・商品 オフィスサーバ「システム7200シリーズ」を発売 1993(平成5)年 日本電気からオープンシステム対応のオフィスサーバ「システム7200シリーズ」が発売された。従来のオフィスプロセッサで実績を持つ基幹業務ソフトを扱い、データベース機能も有するなどネットワーク環境構築に必要な機能を備えていた。翌1994(平成6)年にはインテル社製プロセッサとWindowsNTで構成されたPCサーバ「Express5800」シリーズが登場。パソコン端末でクライアント・サーバシステムを経済的に立ち上げることができる、イントラネット構築のニーズに応える新シリーズであった。 営業写真商品
1995(平成7)年8月 経営・事業 阪神・淡路大震災に対応し災害対策マニュアルを作成 1995(平成7)年は、1ドル=80円台を割り込む急激な円高、1万6,000円台を下回る日経平均株価、0.5%の超低金利策など日本経済が揺れ動く年となった。しかも同年1月17日にはマグニチュード7.… 詳しい情報を見る 経営・事業 阪神・淡路大震災に対応し災害対策マニュアルを作成 1995(平成7)年8月 1995(平成7)年は、1ドル=80円台を割り込む急激な円高、1万6,000円台を下回る日経平均株価、0.5%の超低金利策など日本経済が揺れ動く年となった。しかも同年1月17日にはマグニチュード7.3の阪神・淡路大震災が発生。当社の従業員1名もその犠牲となり、神戸支店が被害を受けた。役員や従業員による募金活動が行われ、当社からの義援金も神戸市などに届けられた。地震発生後に本社に災害復旧対策本部が設置され、続いて2月にリスク管理検討委員会が発足。8月には災害対策規程および災害対策マニュアルが作成された。 サービス社会貢献写真資料
経営・事業 阪神・淡路大震災に対応し災害対策マニュアルを作成 1995(平成7)年8月 1995(平成7)年は、1ドル=80円台を割り込む急激な円高、1万6,000円台を下回る日経平均株価、0.5%の超低金利策など日本経済が揺れ動く年となった。しかも同年1月17日にはマグニチュード7.3の阪神・淡路大震災が発生。当社の従業員1名もその犠牲となり、神戸支店が被害を受けた。役員や従業員による募金活動が行われ、当社からの義援金も神戸市などに届けられた。地震発生後に本社に災害復旧対策本部が設置され、続いて2月にリスク管理検討委員会が発足。8月には災害対策規程および災害対策マニュアルが作成された。 サービス社会貢献写真資料
1995(平成7)年12月 経営・事業 「Express5800/700」「WinPAC」を発売 パソコンOSのWindows95がリリースされ、パソコンの普及が一気に進むきっかけとなった。1995(平成7)年にはオープンシステム新シリーズ「Express5800/700」「WinPAC」を相次… 詳しい情報を見る 経営・事業 「Express5800/700」「WinPAC」を発売 1995(平成7)年12月 パソコンOSのWindows95がリリースされ、パソコンの普及が一気に進むきっかけとなった。1995(平成7)年にはオープンシステム新シリーズ「Express5800/700」「WinPAC」を相次いで発売した。「Express5800/700」はベースとなるOSがWindowsNTで、オフコン用OSのA-VXをサポート。オフィスサーバの資産を引き継ぎながらクライアント・サーバシステムが構築できるシステムである。「WinPAC」は当社初のクライアント・サーバ型基幹業務システムパッケージで、当社従業員から製品名を提案して同年12月に販売を開始した。 営業写真冊子商品
経営・事業 「Express5800/700」「WinPAC」を発売 1995(平成7)年12月 パソコンOSのWindows95がリリースされ、パソコンの普及が一気に進むきっかけとなった。1995(平成7)年にはオープンシステム新シリーズ「Express5800/700」「WinPAC」を相次いで発売した。「Express5800/700」はベースとなるOSがWindowsNTで、オフコン用OSのA-VXをサポート。オフィスサーバの資産を引き継ぎながらクライアント・サーバシステムが構築できるシステムである。「WinPAC」は当社初のクライアント・サーバ型基幹業務システムパッケージで、当社従業員から製品名を提案して同年12月に販売を開始した。 営業写真冊子商品
1996(平成8)年2月 経営・事業 南朝日副社長が代表取締役社長に就任 南朝日副社長が代表取締役社長に就任し、逸見雄一郎社長は取締役相談役となった。南社長は社内報「NJCライフ」の記事で「時代の急激な変化のもとで変化の本質とどう変化していくのかをいち早く見抜くセンスが必… 詳しい情報を見る 経営・事業 南朝日副社長が代表取締役社長に就任 1996(平成8)年2月 南朝日副社長が代表取締役社長に就任し、逸見雄一郎社長は取締役相談役となった。南社長は社内報「NJCライフ」の記事で「時代の急激な変化のもとで変化の本質とどう変化していくのかをいち早く見抜くセンスが必要」であるとし、「足元のスタンスをよく見極め、周囲の状況に左右されることなく、さりとて変化を見逃すことなく明確な目標のもとに力強く進んでいきたい」と抱負を述べた。 役員経営人事写真
経営・事業 南朝日副社長が代表取締役社長に就任 1996(平成8)年2月 南朝日副社長が代表取締役社長に就任し、逸見雄一郎社長は取締役相談役となった。南社長は社内報「NJCライフ」の記事で「時代の急激な変化のもとで変化の本質とどう変化していくのかをいち早く見抜くセンスが必要」であるとし、「足元のスタンスをよく見極め、周囲の状況に左右されることなく、さりとて変化を見逃すことなく明確な目標のもとに力強く進んでいきたい」と抱負を述べた。 役員経営人事写真
1996(平成8)年3月 経営・事業 ホームページ「NJC Home Page」を開設 当社のホームページ「NJC Home Page」(https://www.njc.co.jp/)を開設した。スタート時の内容は、最新情報、商品ギャラリー、NJCトレンド情報、会社案内、入社案内、情報… 詳しい情報を見る 経営・事業 ホームページ「NJC Home Page」を開設 1996(平成8)年3月 当社のホームページ「NJC Home Page」(https://www.njc.co.jp/)を開設した。スタート時の内容は、最新情報、商品ギャラリー、NJCトレンド情報、会社案内、入社案内、情報交換広場であった。ホームページ開設と合わせて、お客様向け情報誌「NJC NOW」を発刊した。A4判カラー刷りの季刊誌(年4回発行)で、最新情報を提供する紙媒体を求める声に応え、営業企画部を中心に企画編集を行った。 ブランド営業サービス写真冊子
経営・事業 ホームページ「NJC Home Page」を開設 1996(平成8)年3月 当社のホームページ「NJC Home Page」(https://www.njc.co.jp/)を開設した。スタート時の内容は、最新情報、商品ギャラリー、NJCトレンド情報、会社案内、入社案内、情報交換広場であった。ホームページ開設と合わせて、お客様向け情報誌「NJC NOW」を発刊した。A4判カラー刷りの季刊誌(年4回発行)で、最新情報を提供する紙媒体を求める声に応え、営業企画部を中心に企画編集を行った。 ブランド営業サービス写真冊子
1997(平成9)年 製品・商品 日本電気が「Express5800/600」発売 日本電気から「Express5800/600」が発売された。CPUにインテル社Pentium、OSにWindowsNT Server4.0を搭載した日本電気の新シリーズであった。既存のオフィスサーバ… 詳しい情報を見る 製品・商品 日本電気が「Express5800/600」発売 1997(平成9)年 日本電気から「Express5800/600」が発売された。CPUにインテル社Pentium、OSにWindowsNT Server4.0を搭載した日本電気の新シリーズであった。既存のオフィスサーバの基幹システムが活用できる環境を、オープンシステムで柔軟に再構築できるシステムの後継製品としてリリースされ、当社で取り扱いを開始した。 営業写真商品
製品・商品 日本電気が「Express5800/600」発売 1997(平成9)年 日本電気から「Express5800/600」が発売された。CPUにインテル社Pentium、OSにWindowsNT Server4.0を搭載した日本電気の新シリーズであった。既存のオフィスサーバの基幹システムが活用できる環境を、オープンシステムで柔軟に再構築できるシステムの後継製品としてリリースされ、当社で取り扱いを開始した。 営業写真商品
2000(平成12)年10月 製品・商品 統合基幹業務システム「CORE Plus」を発表 中堅企業の戦略経営を支援するERP(統合基幹業務システム)パッケージを開発し、「CORE Plus(コア・プラス)」として発表した。統合データベースによりデータを一元管理し、標準ビジネスモデルで業務… 詳しい情報を見る 製品・商品 統合基幹業務システム「CORE Plus」を発表 2000(平成12)年10月 中堅企業の戦略経営を支援するERP(統合基幹業務システム)パッケージを開発し、「CORE Plus(コア・プラス)」として発表した。統合データベースによりデータを一元管理し、標準ビジネスモデルで業務を統合するなど標準化を支援する国産ERPパッケージであり、法制度や組織の変化にも迅速に対応する。幅広い業界のソリューションに対応する中核製品となることから、システム販売支援本部にERP販売推進部を新設し、営業体制を強化。ヘルプデスクや導入事例紹介など顧客対応も充実させた。 営業写真冊子
製品・商品 統合基幹業務システム「CORE Plus」を発表 2000(平成12)年10月 中堅企業の戦略経営を支援するERP(統合基幹業務システム)パッケージを開発し、「CORE Plus(コア・プラス)」として発表した。統合データベースによりデータを一元管理し、標準ビジネスモデルで業務を統合するなど標準化を支援する国産ERPパッケージであり、法制度や組織の変化にも迅速に対応する。幅広い業界のソリューションに対応する中核製品となることから、システム販売支援本部にERP販売推進部を新設し、営業体制を強化。ヘルプデスクや導入事例紹介など顧客対応も充実させた。 営業写真冊子