1973(昭和48)年9月 経営・事業 欧米視察研修チームを編成派遣 海外研修制度を拡充し、創業50周年記念の一環として、1973(昭和48)年9月から約1カ月間にわたって総勢10名の欧米マーケティング視察団の研修旅行を実施した。この年はほかにも日本コンサルタントグル… 詳しい情報を見る 経営・事業 欧米視察研修チームを編成派遣 1973(昭和48)年9月 海外研修制度を拡充し、創業50周年記念の一環として、1973(昭和48)年9月から約1カ月間にわたって総勢10名の欧米マーケティング視察団の研修旅行を実施した。この年はほかにも日本コンサルタントグループによる欧米事務機器展視察研修団、ロタプリント社の技術研修に従業員が参加し、海外で経験を積んだ。 人事社員写真
経営・事業 欧米視察研修チームを編成派遣 1973(昭和48)年9月 海外研修制度を拡充し、創業50周年記念の一環として、1973(昭和48)年9月から約1カ月間にわたって総勢10名の欧米マーケティング視察団の研修旅行を実施した。この年はほかにも日本コンサルタントグループによる欧米事務機器展視察研修団、ロタプリント社の技術研修に従業員が参加し、海外で経験を積んだ。 人事社員写真
1973(昭和48)年12月 経営・事業 従業員持株会の発足 従業員持株会が発足し、この積立金により翌1974(昭和49)年12月に3,000万円を増資した。これにより当社の資本金は3億円となり、事業拡大のために自己資本を充実させることができた。 詳しい情報を見る 経営・事業 従業員持株会の発足 1973(昭和48)年12月 従業員持株会が発足し、この積立金により翌1974(昭和49)年12月に3,000万円を増資した。これにより当社の資本金は3億円となり、事業拡大のために自己資本を充実させることができた。 福利厚生社員
経営・事業 従業員持株会の発足 1973(昭和48)年12月 従業員持株会が発足し、この積立金により翌1974(昭和49)年12月に3,000万円を増資した。これにより当社の資本金は3億円となり、事業拡大のために自己資本を充実させることができた。 福利厚生社員
1982(昭和57)年12月 経営・事業 「事例適用推進委員会」発足 コンピュータのソフトウェアに関して各支店で行ったサポート内容を整理し、本社で一元管理するために「事例適用推進委員会」を立ち上げた。優良ソフトウェアの活用事例を社内で共有し、サポートの生産性を向上させ… 詳しい情報を見る 経営・事業 「事例適用推進委員会」発足 1982(昭和57)年12月 コンピュータのソフトウェアに関して各支店で行ったサポート内容を整理し、本社で一元管理するために「事例適用推進委員会」を立ち上げた。優良ソフトウェアの活用事例を社内で共有し、サポートの生産性を向上させるのが目的で、業種別、ユーザー別、業務別に事例を検索できるようにした。事例を提出した従業員や、登録した事例を活用してサポートしたシステムエンジニアには賞金が与えられた。同委員会の活動は結果的に営業担当が新規のお客様への提案のために利用するケースが多く、1986(昭和61)年まで続いた。 組織設備サービス社員
経営・事業 「事例適用推進委員会」発足 1982(昭和57)年12月 コンピュータのソフトウェアに関して各支店で行ったサポート内容を整理し、本社で一元管理するために「事例適用推進委員会」を立ち上げた。優良ソフトウェアの活用事例を社内で共有し、サポートの生産性を向上させるのが目的で、業種別、ユーザー別、業務別に事例を検索できるようにした。事例を提出した従業員や、登録した事例を活用してサポートしたシステムエンジニアには賞金が与えられた。同委員会の活動は結果的に営業担当が新規のお客様への提案のために利用するケースが多く、1986(昭和61)年まで続いた。 組織設備サービス社員
1987(昭和62)年6月 製品・商品 全社キャンペーン「Fresh Up’65」を展開 創業65周年を翌年に控え、激しい販売競争のなかで他社をリードするため全社を挙げてのキャンペーン「Fresh Up'65」を開始した。お客様紹介情報や営業紹介情報のキャンペーンを実施。営業、システムエ… 詳しい情報を見る 製品・商品 全社キャンペーン「Fresh Up’65」を展開 1987(昭和62)年6月 創業65周年を翌年に控え、激しい販売競争のなかで他社をリードするため全社を挙げてのキャンペーン「Fresh Up'65」を開始した。お客様紹介情報や営業紹介情報のキャンペーンを実施。営業、システムエンジニア、カスタマーエンジニア、業務の各部門もそれぞれ目標を掲げてキャンペーンを実施した。また「実務体験レポート」「私が考える明日の日本事務器」をテーマに、従業員からの論文を募集した。 営業社員
製品・商品 全社キャンペーン「Fresh Up’65」を展開 1987(昭和62)年6月 創業65周年を翌年に控え、激しい販売競争のなかで他社をリードするため全社を挙げてのキャンペーン「Fresh Up'65」を開始した。お客様紹介情報や営業紹介情報のキャンペーンを実施。営業、システムエンジニア、カスタマーエンジニア、業務の各部門もそれぞれ目標を掲げてキャンペーンを実施した。また「実務体験レポート」「私が考える明日の日本事務器」をテーマに、従業員からの論文を募集した。 営業社員
2007(平成19)年5月 経営・事業 インドのIT企業視察研修を実施 P&S技術者コンテストの各部門優勝者4名、SEコンペティションとSEポイントラリー入賞者8名など14名が参加して、インドで5日間にわたるIT企業視察海外研修が行われた。視察先はデリーのインド貿易振興… 詳しい情報を見る 経営・事業 インドのIT企業視察研修を実施 2007(平成19)年5月 P&S技術者コンテストの各部門優勝者4名、SEコンペティションとSEポイントラリー入賞者8名など14名が参加して、インドで5日間にわたるIT企業視察海外研修が行われた。視察先はデリーのインド貿易振興局、IT関連企業各社である。参加者は現地の技術者とのディスカッションを通してその仕事への取り組み方や姿勢に触れ、IT大国へと成長するインドに大きな刺激を受けた。世界遺産のタージマハールなども訪れ、その長い歴史が育んだ文化も成長の糧とした。 社員
経営・事業 インドのIT企業視察研修を実施 2007(平成19)年5月 P&S技術者コンテストの各部門優勝者4名、SEコンペティションとSEポイントラリー入賞者8名など14名が参加して、インドで5日間にわたるIT企業視察海外研修が行われた。視察先はデリーのインド貿易振興局、IT関連企業各社である。参加者は現地の技術者とのディスカッションを通してその仕事への取り組み方や姿勢に触れ、IT大国へと成長するインドに大きな刺激を受けた。世界遺産のタージマハールなども訪れ、その長い歴史が育んだ文化も成長の糧とした。 社員
2009(平成21)年12月 経営・事業 全従業員に冊子「NJCWAY BASIC 2010」が完成 当社の従業員が共有すべき共通の価値観や手法である「NJCWAY」を明記した冊子「NJCWAY BASIC 2010」が完成した。自社のこれまでの歴史を受け継ぎ、顧客や社会に貢献し続けるために、あるべ… 詳しい情報を見る 経営・事業 全従業員に冊子「NJCWAY BASIC 2010」が完成 2009(平成21)年12月 当社の従業員が共有すべき共通の価値観や手法である「NJCWAY」を明記した冊子「NJCWAY BASIC 2010」が完成した。自社のこれまでの歴史を受け継ぎ、顧客や社会に貢献し続けるために、あるべき姿と進むべき道を示すことが目的であった。2009(平成21)年4月に社内プロジェクトチームが活動を開始し、現状調査とヒアリングをした結果を集約した。2010(平成22)年の年明けとともに全従業員に配布された。 組織社員
経営・事業 全従業員に冊子「NJCWAY BASIC 2010」が完成 2009(平成21)年12月 当社の従業員が共有すべき共通の価値観や手法である「NJCWAY」を明記した冊子「NJCWAY BASIC 2010」が完成した。自社のこれまでの歴史を受け継ぎ、顧客や社会に貢献し続けるために、あるべき姿と進むべき道を示すことが目的であった。2009(平成21)年4月に社内プロジェクトチームが活動を開始し、現状調査とヒアリングをした結果を集約した。2010(平成22)年の年明けとともに全従業員に配布された。 組織社員