2000年代

　独立行政法人国立健康・栄養研究所による生活習慣病対策の保健指導プログラムをもとに、全国の健康保険組合、健診機関、人間ドック、自治体が利用できる、保健指導プログラムの開発を開始した。このプログラムはメタボリックシンドロームの予防のために、健康診断後に行う保健指導を支援するもので、保健指導の精度を向上させることを目的としていた。各健康保険組合で医療費の削減がさけばれるなかで、メタボリックシンドロームを抑制し、国全体の医療費削減にも貢献する公共性の高い事業としてスタートした。