1959(昭和34)年10月 経営・事業 人事課および技術課を新設 販売力の増強と経営の合理化に向けて本社と東京支社の組織を改編した。この組織機構改正によりライン部門とスタッフ部門の関係が明確になった。各支店を統括する本社営業部を総務部と企画部がスタッフ部門として支… 詳しい情報を見る 経営・事業 人事課および技術課を新設 1959(昭和34)年10月 販売力の増強と経営の合理化に向けて本社と東京支社の組織を改編した。この組織機構改正によりライン部門とスタッフ部門の関係が明確になった。各支店を統括する本社営業部を総務部と企画部がスタッフ部門として支える。東京支店は本社営業部の下に置かれる形だが、自ら販売企画課や技術・資材・経理の各部署を抱えて独立採算体制とした。また本社総務部に人事課、本社営業部および東京支店に技術課が新設された。これは人事および労務の担当部署として、また商品技術の研究、商品企画、保守サービスの担当部署としてその役割を明確にしたものであった。 組織人事技術図版資料
経営・事業 人事課および技術課を新設 1959(昭和34)年10月 販売力の増強と経営の合理化に向けて本社と東京支社の組織を改編した。この組織機構改正によりライン部門とスタッフ部門の関係が明確になった。各支店を統括する本社営業部を総務部と企画部がスタッフ部門として支える。東京支店は本社営業部の下に置かれる形だが、自ら販売企画課や技術・資材・経理の各部署を抱えて独立採算体制とした。また本社総務部に人事課、本社営業部および東京支店に技術課が新設された。これは人事および労務の担当部署として、また商品技術の研究、商品企画、保守サービスの担当部署としてその役割を明確にしたものであった。 組織人事技術図版資料