2015(平成27)年3月 経営・事業 全従業員にiPhoneを配布し社内外で活用 従業員間の情報共有と業務効率化のため、当社はiPhoneを新たに1,200台導入した。導入にあたっては効果的な使い方と導入目的を説明し、全国の拠点にも説明動画を配信した。これにより、いつでもどこでも… 詳しい情報を見る 経営・事業 全従業員にiPhoneを配布し社内外で活用 2015(平成27)年3月 従業員間の情報共有と業務効率化のため、当社はiPhoneを新たに1,200台導入した。導入にあたっては効果的な使い方と導入目的を説明し、全国の拠点にも説明動画を配信した。これにより、いつでもどこでもその場で問題解決したり質問に即答したりすることが可能になった。このほか緊急時にはプッシュ型で安否確認が送られ、返信すればそれぞれの状況が把握できるようにした。出退勤の管理や従業員のインタビュー動画作成もiPhoneで行い始めた。2009(平成21)年に管理職と営業担当者がiPhoneを持つようになって以来、これで全従業員への配布が完了した。 福利厚生社員
経営・事業 全従業員にiPhoneを配布し社内外で活用 2015(平成27)年3月 従業員間の情報共有と業務効率化のため、当社はiPhoneを新たに1,200台導入した。導入にあたっては効果的な使い方と導入目的を説明し、全国の拠点にも説明動画を配信した。これにより、いつでもどこでもその場で問題解決したり質問に即答したりすることが可能になった。このほか緊急時にはプッシュ型で安否確認が送られ、返信すればそれぞれの状況が把握できるようにした。出退勤の管理や従業員のインタビュー動画作成もiPhoneで行い始めた。2009(平成21)年に管理職と営業担当者がiPhoneを持つようになって以来、これで全従業員への配布が完了した。 福利厚生社員
2015(平成27)年7月 経営・事業 夏季の繰り上げ時間勤務「NJCゆう活」を実施 横浜支社を除く首都圏支社のシステム部門で、2015(平成27)年7月と8月に繰り上げ時間勤務を実施した。朝1時間早く始業して夕方の退社時間を早める「NJCゆう活」の試験的導入である。翌2016(平成… 詳しい情報を見る 経営・事業 夏季の繰り上げ時間勤務「NJCゆう活」を実施 2015(平成27)年7月 横浜支社を除く首都圏支社のシステム部門で、2015(平成27)年7月と8月に繰り上げ時間勤務を実施した。朝1時間早く始業して夕方の退社時間を早める「NJCゆう活」の試験的導入である。翌2016(平成28)年は「NJC Work Style Trial & Error」として、早出と遅出を7月から8月の間に最低4回実施するトライアルを行った。時間に対する意識や仕事のやり方・考え方などの意識向上と、帰りやすい雰囲気づくりを目的としていた。以降、フレックス制度への施行につながっている。 福利厚生社員
経営・事業 夏季の繰り上げ時間勤務「NJCゆう活」を実施 2015(平成27)年7月 横浜支社を除く首都圏支社のシステム部門で、2015(平成27)年7月と8月に繰り上げ時間勤務を実施した。朝1時間早く始業して夕方の退社時間を早める「NJCゆう活」の試験的導入である。翌2016(平成28)年は「NJC Work Style Trial & Error」として、早出と遅出を7月から8月の間に最低4回実施するトライアルを行った。時間に対する意識や仕事のやり方・考え方などの意識向上と、帰りやすい雰囲気づくりを目的としていた。以降、フレックス制度への施行につながっている。 福利厚生社員
2015(平成27)年8月 経営・事業 働き方改革プロジェクトがスタート 時代が変化する中、多様性が求められる時代となり、それに適した働き方にするためワークスタイル改革を実施した。変化の激しい時代の中で常に変われる体質になれるよう、キーワードを「Change to Cha… 詳しい情報を見る 経営・事業 働き方改革プロジェクトがスタート 2015(平成27)年8月 時代が変化する中、多様性が求められる時代となり、それに適した働き方にするためワークスタイル改革を実施した。変化の激しい時代の中で常に変われる体質になれるよう、キーワードを「Change to Change」とした。 改革にあたっては、「Work Place(働く場所の改革)」、「IT Solutions(デジタルワークスタイルに変わる改革)」、「Change Management(使う人の考え方や行動を変えるための手法)」の3点を挙げ、それぞれの要素を掛け合わせた(W×I×C)新しい働き方にチャレンジすることとした。一つ目の「W」では、会社が最も自分がやりたい事を高い生産性で行える場所となるような職場づくりを、二つ目の「I」では、自分だけではなく、相手のことも尊重しながら生産性を向上させることができるITツールの企画を、最後の「C」では、新しい環境やITにより働く人の習慣を変えることを目標とした。こうした環境を整備するため、2016(平成28)年5月に従業員のパソコンをChromebookとAmazon WorkSpacesの組み合わせに切り替えた。また改革は2015(平成27)年度から2017(平成29)年度にかけ段階的に行い、すべての支社・支店・営業所を改装しフリーアドレスにしていった。 経営社員
経営・事業 働き方改革プロジェクトがスタート 2015(平成27)年8月 時代が変化する中、多様性が求められる時代となり、それに適した働き方にするためワークスタイル改革を実施した。変化の激しい時代の中で常に変われる体質になれるよう、キーワードを「Change to Change」とした。 改革にあたっては、「Work Place(働く場所の改革)」、「IT Solutions(デジタルワークスタイルに変わる改革)」、「Change Management(使う人の考え方や行動を変えるための手法)」の3点を挙げ、それぞれの要素を掛け合わせた(W×I×C)新しい働き方にチャレンジすることとした。一つ目の「W」では、会社が最も自分がやりたい事を高い生産性で行える場所となるような職場づくりを、二つ目の「I」では、自分だけではなく、相手のことも尊重しながら生産性を向上させることができるITツールの企画を、最後の「C」では、新しい環境やITにより働く人の習慣を変えることを目標とした。こうした環境を整備するため、2016(平成28)年5月に従業員のパソコンをChromebookとAmazon WorkSpacesの組み合わせに切り替えた。また改革は2015(平成27)年度から2017(平成29)年度にかけ段階的に行い、すべての支社・支店・営業所を改装しフリーアドレスにしていった。 経営社員
2017(平成29)年7月 経営・事業 職場環境改善のため本社を改装しお披露目会を開催 従業員の満足度を重視した職場づくりのためオフィスレイアウトを見直し、改装が完了した本社を社外に紹介するお披露目会を開いた。新たなオフィスづくりは、既存の職場についての従業員の意識調査に続いて、パイロ… 詳しい情報を見る 経営・事業 職場環境改善のため本社を改装しお披露目会を開催 2017(平成29)年7月 従業員の満足度を重視した職場づくりのためオフィスレイアウトを見直し、改装が完了した本社を社外に紹介するお披露目会を開いた。新たなオフィスづくりは、既存の職場についての従業員の意識調査に続いて、パイロットレイアウトを作成して改善するという手順で進められた。重視したのは「集中」「学習」「交流」「コラボレーション」「活力の回復・リフレッシュ」の5要素である。お披露目会にはお客様および報道各社を招き、「NJCのワークスタイル改革」と題するセミナーとフロアの見学会を行った。また同時期に首都圏の40カ所に社外コワーキングスペースを用意し、テレワークによる在宅勤務のトライアルを始めるなど、多様な働き方に対応する環境づくりにも着手した。 組織社員
経営・事業 職場環境改善のため本社を改装しお披露目会を開催 2017(平成29)年7月 従業員の満足度を重視した職場づくりのためオフィスレイアウトを見直し、改装が完了した本社を社外に紹介するお披露目会を開いた。新たなオフィスづくりは、既存の職場についての従業員の意識調査に続いて、パイロットレイアウトを作成して改善するという手順で進められた。重視したのは「集中」「学習」「交流」「コラボレーション」「活力の回復・リフレッシュ」の5要素である。お披露目会にはお客様および報道各社を招き、「NJCのワークスタイル改革」と題するセミナーとフロアの見学会を行った。また同時期に首都圏の40カ所に社外コワーキングスペースを用意し、テレワークによる在宅勤務のトライアルを始めるなど、多様な働き方に対応する環境づくりにも着手した。 組織社員
2019(令和元・平成31)年6月 経営・事業 一部営業職にApple Watchを配布 社内の健康経営の推進と、デジタルトランスフォーメーション(DX)を体感することを目的に、まず一部営業職に対しApple Watchを配布した。従業員が実際にApple Watchを体感することで、さ… 詳しい情報を見る 経営・事業 一部営業職にApple Watchを配布 2019(令和元・平成31)年6月 社内の健康経営の推進と、デジタルトランスフォーメーション(DX)を体感することを目的に、まず一部営業職に対しApple Watchを配布した。従業員が実際にApple Watchを体感することで、さまざまな気づき・アイデアが生まれ、その利点を社内に留まらず営業活動にもつなげていこうという取り組みであった。そこで実際に、セキュリティドアの解錠や複合機の認証、タスクの管理などに利用できるようにし、具体的な業務においてApple Watchを利用できるようにした。一方で、Apple Watchは健康管理機能を有していることから、健康経営に活用していく取り組みも開始した。その後2020(令和2)年3月には、全従業員に配布した。 福利厚生社員
経営・事業 一部営業職にApple Watchを配布 2019(令和元・平成31)年6月 社内の健康経営の推進と、デジタルトランスフォーメーション(DX)を体感することを目的に、まず一部営業職に対しApple Watchを配布した。従業員が実際にApple Watchを体感することで、さまざまな気づき・アイデアが生まれ、その利点を社内に留まらず営業活動にもつなげていこうという取り組みであった。そこで実際に、セキュリティドアの解錠や複合機の認証、タスクの管理などに利用できるようにし、具体的な業務においてApple Watchを利用できるようにした。一方で、Apple Watchは健康管理機能を有していることから、健康経営に活用していく取り組みも開始した。その後2020(令和2)年3月には、全従業員に配布した。 福利厚生社員